KIKUYO TALK|誰かにちょっと話したい。そんな時に

こんなことを相談できます

「こんなこと相談していいのかな?」と思うようなことでも大丈夫です。
仕事のことも、家族のことも、これからのことも。
話しながら、一緒に整理していきます。

💼 仕事・職場
職場の人間関係、上司や同僚との関係、仕事がつらい、退職についてなど

🌱 転職・これからの働き方
転職するか迷っている、面接や履歴書、今後のキャリアなど

🏠 家族・夫婦・子ども
夫婦関係、家族との関係、子育て、身近な人についてなど

🤝 人間関係
友人、知人、ご近所など、仕事以外の人間関係について

🌿 自分自身・気持ち
なんとなくつらい、モヤモヤする、自信がない、誰かに話を聞いてほしいなど

☕ 暮らし・これからのこと
介護、お金、将来への不安、生活の困りごとなど

どの項目に当てはまるかわからなくても大丈夫です。

KIKUYO TALKが大切にしていること

まず、話を聴きます。
「こうした方がいい」と答えを押しつけるのではなく、今の気持ちや状況を一緒に整理します。
否定から入りません。
話したいことを、話せる範囲で大丈夫です。
小さな一歩を一緒に考えます。
大きな答えを出すのではなく、「これならできそう」という次の一歩を一緒に探します。

相談方法・相談料金

LINEチャット相談|7日間
文章で気軽に相談できます。
まとまっていなくても大丈夫です。
期間中はメッセージを送っていただけます。
原則として1日1回、まとめて返信します。
通常価格 2,000円
開業記念価格 1,000円(税込)

※ご相談はLINEで行います。

オンライン相談|30分
Google Meetを使って直接お話しします。
顔出しなしでもOKです。
悩みやこれからについて、一緒に整理します。

通常価格 3,000円
開業記念価格 1,500円(税込)

※ご予約・お支払い確認後、メールでGoogle Meetの参加URLをご案内します。

↓お申し込み前にご確認ください
利用規約・プライバシーポリシー・特商法

※KIKUYO TALKは、医療行為・診断・治療、心理療法、法律・税務などの専門的な助言や判断を提供するサービスではありません。緊急性が高い場合には、必要に応じて専門機関や公的相談窓口をご案内することがあります。

相談の流れ

LINEチャット相談
① 7日間チャット相談を申し込む
② Squareでお支払い
③ LINE公式アカウントを友だち追加
④ 「決済しました」と送信
⑤ 確認後、7日間の相談スタート

オンライン相談
① 「オンライン相談を予約する」
② 日時を選択して予約・決済
③ 確認後、Google MeetのURLをメールでご案内
④ 予約日時にMeetへ参加
⑤ 30分間お話しします

よくある質問

Q1. どんな内容でも相談できますか?
はい。仕事、転職、人間関係、家族、介護、これからのことなど、まとまっていない悩みでも大丈夫です。
「こんなことを相談していいのかな?」という内容でも、まずはお話しください。

Q2. 本名を伝える必要はありますか?
いいえ。相談時はニックネームでも大丈夫です。
ただし、お申し込みや決済の際には、決済サービス上で必要な情報をご入力いただく場合があります。

Q3. オンライン相談は顔出しなしでも大丈夫ですか?
はい。顔出しなしでもご利用いただけます。
Google Meetを使用し、音声のみでお話しいただいても大丈夫です。

Q4. 働いていなくても相談できますか?
はい。現在働いているかどうかにかかわらずご利用いただけます。
求職中、休職中、退職後、これから働くことを考えている方などもご相談いただけます。

Q5. 家族やパートナーについての相談でも大丈夫ですか?
はい。ご本人のことだけでなく、家族、夫婦、パートナー、子ども、親など身近な方との関係についてもご相談いただけます。

Q6. 相談内容が外部に伝わることはありますか?
相談内容を、ご本人の同意なく第三者へ伝えることは原則ありません。
ただし、法令に基づく場合や、ご本人または他の方の生命・身体に重大な危険があると判断した場合などには、必要に応じて専門機関や関係機関への相談・案内を行うことがあります。

Q7. 医療・法律・税務などの相談もできますか?
お悩みをお聞きし、一緒に状況を整理することはできます。
ただし、病気の診断・治療方法の判断、法律判断、税務判断など、専門資格を必要とする助言や判断は行っていません。必要に応じて、医療機関や行政・専門家などの相談先をご案内します。

「上記以外でも、気になることがありましたらお気軽にお問い合わせください。」

※KIKUYO TALKは、医療行為・診断・治療、心理療法、法律・税務などの専門的な助言や判断を提供するサービスではありません。緊急性が高い場合には、必要に応じて専門機関や公的相談窓口をご案内することがあります。

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